社会起業塾には、社会起業家、メンター、コーディネーター、事務局、パートナー企業・団体の5つのアクターが存在します。それぞれが自分たちの持つ強みや特性を生かして、社会起業家を支援し、新たな価値創造に挑んでいます。
起業家に対し、考えるべき問いを投げかけ、アドバイスを提供する存在です。経営や事業に関する実践的なアドバイスを行うとともに、塾生の視座を引き上げ、ぶれない軸や課題の本質と向き合う粘り強さを塾生が身に着けられるよう支える役割を担います。
認定NPO法人
自立生活サポートセンター・もやい
理事長
大西 連 氏
メンター
認定NPO法人
自立生活サポートセンター・もやい
理事長
大西 連 氏
1+1=2。もし、そんな「式」が当てはまるなら、もうとっくに、あらゆる社会課題は「解決」されているだろう。社会を変えるには「理(ことわり)」も大事だけれど、「理」をこえた「熱量」が必要だ。そして、その「熱量」は、四則演算では解せない、人々の「感情」の連なりによって培われていく。僕はそんな風に思っています。自分の「感情」と向き合い、受け入れ、他者の「感情」にふれ、ぶつかり、変化を遂げていく。それは、可能性をうみだす作業。そのなかで、これまでの「当たり前」が崩れ、新しい道が見えてくる。うん、何だか今からワクワクしてきた。
1987年、東京うまれ。2010年頃よりボランティアとして路上生活者支援に関りはじめ、〈もやい〉に2012年からスタッフとして参画し、2014年に理事長就任。 〈もやい〉以外に、新宿の路上でホームレスの人などへの支援活動をおこなう「新宿ごはんプラス」の共同代表、自殺予防の相談支援活動である社会福祉法人いのちの電話の理事などをつとめる。また、政府のSDGs(持続可能な開発目標)推進円卓会議の構成員、同じく政府のSDGsアワードの審査員もつとめている。 2021年6月より内閣官房孤独孤立対策担当室政策参与に就任し、政府の孤独・孤立対策の政策立案にも携わる。 著書に『すぐそばにある「貧困」』(2015年ポプラ社)、『絶望しないための貧困学』(2019年ポプラ社)
特定非営利活動法人
ADDS
共同代表
竹内 弓乃 氏
メンター
特定非営利活動法人
ADDS
共同代表/臨床心理士/公認心理師
竹内 弓乃 氏
ソーシャル・アントレプレナーには「ガッツ」と「ハート」と「スキル」が必要、というのは、社会起業塾初代塾長の川北秀人さんに教わった言葉です。ガッツはやり切る力。ハートは徹底的に当事者の代弁者であること。スキルは言葉の通り、社会課題解決のための事業展開の方法論。私にとっては、この3つの力をそれぞれの持ち味に合わせて鍛えることのできる、厳しく温かい場が社会起業塾でした。迷ったらいつも立ち返って、悩んだらいつでも相談できる仲間のいる素晴らしいコミュニティで、私もまたともに学びたいです。
2007年慶應義塾大学文学部心理学専攻卒業、同大学大学院社会学研究科心理学専攻修士課程修了、横浜国立大学大学院学校教育臨床専攻臨床心理学コース修士課程修了。ある自閉症児とその家族との出会いをきっかけに学生セラピストの活動を始め、大学院にて臨床研究を重ねる傍ら、2009年ADDS設立。親子向け療育プログラムや支援者研修プログラム、事業者向けカリキュラム構成システムの開発などに携わる。国立研究開発法人科学技術振興機構社会技術研究開発センター(JST-RISTEX)「SDGsの達成に向けた共創的研究開発プログラム(SOLVE for SDGs)」プログラムアドバイザー。NHK「でこぼこポン!」番組委員。
地域資源ブランディング株式会社
代表取締役
土屋 有 氏
メンター
地域資源ブランディング株式会社 代表取締役、
株式会社CNC(旧:Community Nurse Company) 取締役、国立大学法人宮崎大学 地域資源創成学部 准教授
土屋 有 氏
宮崎県都城市生まれ。上場企業など複数の企業において事業開発担当等の経営役員を歴任。2013年宮崎へUターン。地元企業取締役としてソーシャルビジネス立ち上げ、事業収益化・成長・EXITに貢献。2015年より大学教員。専門はマーケティング、アントレプレナーシップ、ソーシャルイノベーション。研究テーマは地域課題・社会課題に対してのマーケティングアプローチ、地域におけるアントレプレナーシップ醸成と支援モデル。
株式会社巻組
代表取締役
渡邊 享子 氏
メンター
株式会社巻組
代表取締役
渡邊 享子 氏
友達をつくるのが比較的苦手な私が(笑)、心を裸にできる仲間たちに出会えた場でした。 今も、みんなで集まるたびに、こんなに人を想い、人に優しくできる人たちが社会の中で奮闘しているということは素晴らしいことだと感じ、この場の一員であることをありがたく思います。 この場はなにか、知識をつける場でもなければ、メンターに答えや教えを乞う場ではないと私は思います。 自分を突き動かす「怒り」に向き合い、自分の中に答えを探していく貴重な時間です。
2011年、大学院在学中に東日本大震災が発生、研究室の仲間とともに石巻へ支援に入る。東日本大震災をきっかけに石巻へ移住。2015年に巻組を設立。資産価値の低い空き家を買い上げ、クリエイターをターゲットとした大家業をスタート。シェアやリユースを切り口に地方の不動産が流動化する仕組みづくりを模索中。2016年、COMICHI石巻の事業コーディネートを通して、日本都市計画学会計画設計賞受賞。2019年、日本政策投資銀行主催の「第7回DBJ女性新ビジネスプランコンペティション」で「女性起業大賞」、2021年「グッドデザイン賞」など受賞多数。2015年花王社会起業塾メンバー。
公益社団法人
チャンス・フォー・チルドレン
代表理事
今井 悠介 氏
メンター
公益社団法人
チャンス・フォー・チルドレン
代表理事
今井 悠介 氏
手段ありきではなく、顧客のニーズに耳を傾け、徹底的に成果にこだわる姿勢をこの場から学びました。決して正解のない問いを突き詰め、自分自身ととことん向き合い、そして歩み続ける「覚悟」を決めたこと。創業期に、あの時間を仲間と共有できたからこそ、今僕は、自分らしく、課題と向き合い、前に向かって進むことができています。
1986年生まれ。神戸市出身。小学生の頃に阪神・淡路大震災を経験。大学在学中に、学生主体の教育NPO・ブレーンヒューマニティーと出会い、子ども・若者の体験活動や不登校生徒の支援事業に携わる。卒業後、株式会社公文教育研究会(KUMON)に入社し、子どもの学習指導や学習教室のコンサルティング業務に従事。東日本大震災を契機に、学生時代の仲間とチャンス・フォー・チルドレンを設立し、代表理事に就任。日本国内の教育格差を解消するために、スタディクーポン提供事業を展開。多様な学びの機会をすべての子どもたちに提供できるよう、全国の自治体・NPO・民間教育事業者と連携して取り組んでいる。2013年花王社会起業塾メンバー。
株式会社
坂ノ途中
代表取締役
小野 邦彦 氏
メンター
株式会社
坂ノ途中
代表取締役
小野 邦彦 氏
社会起業塾は、問われ続け、自問自答を繰り返す場所です。 自分はこんなことも言語化できないのか、考えてなかったのかと、自分自身にあきれてしまうことも度々です。 僕は社会起業塾に参加していた半年間ほど、自分に唖然としつづけた経験はないです。 そうやって立ち止まった時間や、うまく言葉にできないときの嫌な汗と、 なんとなく笑い飛ばしてしまう起業塾の場の力が混ざり合って熟成されて、 虚勢を張らずに自分の有り様と向き合うために必要な勇気になっていった気がします。
1983年奈良県生まれ。京都大学総合人間学部では文化人類学を専攻。外資系金融機関での「修行期間」を経て、2009年、株式会社坂ノ途中を設立。100年先もつづく、農業を」というメッセージを掲げ、農薬や化学肥料不使用で栽培された農産物の販売を行っている。提携農業者の約9割が新規就農者。少量不安定な生産でも品質が高ければ適正な価格で販売できる仕組みを構築することで、環境負荷の小さい農業を実践する農業者の増加を目指す。その他、東南アジアの山間地域で高品質なコーヒーを栽培することで森林保全と山間地での所得確保の両立を目指す「海ノ向こうコーヒー」を展開。2009年NEC社会起業塾メンバー。
株式会社
AsMama
代表取締役社長
甲田 恵子 氏
メンター
株式会社
AsMama
代表取締役社長
甲田 恵子 氏
当社が起業塾に採択されたのは創業して2年目の時で、社会的にも経済的にも価値創出に悪戦苦闘していた最中だったのですが、小手先で何をするかではなく、「誰の、何のために、どこまでやるのか。それはなぜか」を徹底的に考えた期間を経ました。控えめに言っても、その時があったから、今も存在していると言えます。皆さんにとっても、そんな機会になる一助が担えれば嬉しいです。
関西外大卒業後、環境事業団(現独立行政法人環境再生保全機構)にて役員秘書と国際協力室を併任。2000年ニフティ株式会社に転職し、海外事業部の立ち上げ及び渉外を担当。在職時にビジネスモデル特許を多数発案。2005年4月に長女を出産し、翌年4月の復職後は、上場・IR主担当を拝命。2007年にベンチャー投資会社ngi group株式会社(現ユナイテッド株式会社)に転職し、広報・IR室長に就任。会社都合で2009年に同社を退社。「一人ひとりがライフステージに応じて、頼ったり支えたりすることで自己実現できる社会の仕組みを創ろう」と全国から同志を募り、同年11月、AsMamaを創業し代表取締役社長就任(現任)。2016年、一般社団法人シェアリングエコノミー協会理事就任(現任)。著書に「ワンコインの子育てシェアが社会を変える!」「子育ては頼っていいんです~共育て共育ち白書」がある。2010年横浜社会起業塾生。
社会起業塾は、2002年から多様な社会起業家の支援を通して、150名近くの起業家を輩出してきました。「塾」でありながらも、教える側と学ぶ側という単純な構造ではなく、ここに関わる全ての人がお互いに貢献し合うことで、事業の成長や、新たな連携を育んできました。また、このエコシステムやネットワークは、プログラム期間内に現役生を支えるだけではなく、卒塾後の起業家の成長も支えています。
社会起業塾は、趣旨に賛同し、目的を共有した複数のパートナー企業および協力団体によって支えられています。
その中でも、各社名を冠した社会起業塾を形成し、理念や事業テーマに沿った起業家を重点的に支援するのがオフィシャルパートナーです。社員との接点づくりや自社のリソース・ネットワークの提供など、事業を加速させるために必要な機会を提供しています。
また、社員との対話・交流の機会を継続的につくることで、社会課題やその解決に対する感度の高い人材を社内に増やし、ひいては新たな社会的価値の創出に向けた連携や協働が起きることも目指しています。
日本電気株式会社
NEC Corporation
2002年、ETIC.との協働でNEC社会起業塾をスタート。
多くの卒塾生が事業モデルを確立・拡大し、政府や自治体の政策にも影響を与えるなど、
ソーシャルインパクト(社会的波及効果)を創出しています。
最近の動きとして、卒塾生との連携で、様々な社会課題をテーマとした
共創活動や共同研究・実証、新たなソリューション開発等が増えています。
NEC社会起業塾の卒塾生数
72団体
2002年〜
NECコーポレートコミュニケーション部
シニアディレクター
岡部一志 氏
NECは、その価値観であり行動の原点である「NEC Way」の中で、会社のPurpose(存在意義)として、「安全・安心・公平・効率という社会価値を創造し、誰もが人間性を十分に発揮できる持続可能な社会の実現を目指す」を掲げています。そして、価値創造のためには、社員一人一人の社会課題への気づきや社会課題解決に向けた社会起業家の皆様との共創が重要だと考えています。社会起業塾が、「未来の共感」を共に創り、それを実現していくための連携・協働への第一歩になることを楽しみにしています。
花王株式会社
Kao Corporation
持続可能なよりよい社会を次世代に引き継ぎたいと考え、2010年よりスタート。
社会起業家の独自の視点や感性、情熱に触れ、刺激や学びを得ること、
ひいては事業革新や人づくり、および会社としての革新につなげたいと考え、
社員との対話や交流を行う機会を積極的に設けているのも特徴です。
花王社会起業塾の卒塾生数
41団体
2010年〜
花王株式会社 執行役員
PR戦略部門統括
村田真実 氏
花王は、「豊かな共生世界の実現」をめざし、「未来のいのちを守る~Sustainability as the only path~」をビジョンに掲げた中期計画「K30」に取り組んでいます。社会起業家の皆さんは、変化の激しい時代に、多様で複雑化している社会課題を先取りする鋭い感覚や課題解決に取り組む熱意をお持ちです。社会起業塾の期間に集中して作り上げた事業の「軸」をステップに、数年後、社会に大きなインパクトを与えられることを期待しています。さらには、皆さんの熱い想いや姿勢を花王社員とも共有し、お互いに大きな刺激や気づきを得ることに加え、共創まで発展することも期待しながら、今年の取組みを楽しみにしております。
社会起業塾イニシアティブの枠組み全体に対し、企業が持つ専門スキルを活かした機会を提供しています。
株式会社電通
DENTSU INC.
プログラムパートナー
電通と日本NPOセンターが共同で開発した
コミュニケーション力向上プログラム「伝えるコツ」を社会起業塾向けにカスタマイズ。
プロフェッショナルからの鋭いフィードバックは、単に伝え方を磨くだけでなく、
自らの思いと向き合い、事業の本質的な価値を問い直す機会となっています。
株式会社電通コーポレートワン
総務オフィス 社会貢献部長
吉田祐子 氏
電通グループでは、「コミュニケーションの力を社会のために」という方針のもと、社会課題の発見と解決に取り組む方のサポートを行っています。近年、社の本業においては、コミュニケーション領域にとどまらない、より広い範囲でのソリューションの提供が求められるようになってきましたが、その経験で培った社員の経験や専門スキルが社会貢献活動においても発揮されています。「コミュニケーション力」は、組織をまとめ、理解者・協力者を拡げ、活動を進めていく上での基礎力であり不可欠な存在です。社会課題の解決に取り組む社会起業家の皆さんと、社会起業塾を通じても、さらにもっと先の未来でもご一緒出来ることを、チーム一同大変楽しみにしています。
人と組織と地球のための
国際研究所 IIHOE
IIHOE
協力団体
IIHOEは、NPOや社会責任志向の企業、自治体行政や地域コミュニティなど
「社会のマネジメント」支援を中心に事業を展開する1994年の創立の団体です。
社会起業塾の創設期(2002年~2011年)の塾長でもある代表者の川北秀人氏には、
現在は社会起業家が大切にすべき原則や、
ニーズや課題起点での事業・組織作りについての講義を担当して頂いています。
IIHOE [人と組織と地球のための国際研究所] 代表者
兼 ソシオ・マネジメント 編集発行人
川北秀人 氏
自然災害も感染症も、課題を生むのではなく、深刻化を加速する。東日本大震災が、その被災地の高齢化と人口減少を10年早めたように、新型コロナウイルスの感染拡大は、東京など都心部の医療や福祉、子育てやサービス経済の脆弱さが直面する2030年代の姿を予「現」したに過ぎない。このプロジェクトが生まれた当初からお手伝いさせていただいている者として、最も強く感じるのは、世界や社会の変化に、私たちの視野も、仮説も、打ち手も、技能も、基盤づくりも、まるで追いついていないということ。
世界における課題先進国である日本において、もはや社会的な課題への取り組みの意義は、チャレンジすることにではなく、効率的に成果を生み、しくみとして確立されるか否かにある。私たちは、課題解決の先駆者であることが、求められている。日本と世界に、地味でもしっかり成果としくみを残したいと、腹の底から切望するチャレンジャーを待っている。
塾生である社会起業家に寄り添い、壁打ち役として伴走する存在です。塾生1名につき、1名のコーディネーターがつき、起業家の成長を支えます。支援期間中のマイルストーンとなる集合研修時のサポートはもちろん、間の実践期間での定期的な壁打ち面談も実施します。一番の応援者として皆さんの想いに寄り添いながら、事業のブラッシュアップをサポートします。
また、事務局は、社会起業塾の運営の担い手として、全体の企画および進行も担います。
ETIC. ソーシャルイノベーション事業部 兼 事業本部
加勢 雅善
ETIC.
ソーシャルイノベーション事業部 兼 事業本部
加勢 雅善
大学在学中にスポーツマネジメントを研究。03年スポーツ・NPO事業化に参画。05年にNPO法人ETIC.に参画。これまでに100団体以上のNPO・社会起業の立ち上げを担当。大手企業・外資系企業CSRと連携プログラムを多数実施。東京都ひきこもり等の若者支援プログラム支援事業選定・評価委員(2011~現在)NPO法人アスクネット(愛知県名古屋市)理事、NPO法人森の生活(北海道下川町)理事。 サッカーからカーリングまで幅広いスポーツ観戦(TV・ネット)と、お酒(日本酒、ビール、ウィスキーなど)この2つは無駄なことまで調べるのが趣味
ETIC.
ソーシャルイノベーション事業部
コーディネーター
兼事務局
春日 駿哉
ETIC.
ソーシャルイノベーション事業部
コーディネーター
兼事務局春日 駿哉
大学卒業後、大手IT企業や教育系ベンチャー、HRスタートアップなどで勤務し、フリーランスのコーチ・人事コンサルタントとして独立。2024年よりETIC.に参画し、社会起業塾イニシアティブを中心として社会課題解決に向けた起業家支援に携わる。国家資格キャリアコンサルタント。米国CTI認定プロフェッショナル・コーアクティブコーチ。
ETIC.
ソーシャルイノベーション事業部兼ETIC International
コーディネーター
川島 菜穂
ETIC.
ソーシャルイノベーション事業部兼ETIC International
コーディネーター川島 菜穂
アメリカ、ドイツへの留学、インドネシアでの国際協力インターンシップの後、日本へ帰国。前職では、日本と外国の非営利セクターの若手プロフェッショナルを対象とした国際交流事業の企画実施に従事。多様なステークホルダー間の理解促進に貢献したいという思いのもと、2020年4月よりETIC.に参画。早稲田大学国際教養学部卒、ドイツ・フライブルク大学大学院環境ガバナンス修士課程修了、国際コーチ連盟認定資格CPCC(プロフェッショナルコーアクティブコーチ)。
ETIC. ソーシャルイノベーション事業部 マネージャー / 株式会社番野企画事務所 代表取締役
番野 智行
ETIC. ソーシャルイノベーション事業部 マネージャー
/ 株式会社番野企画事務所 代表取締役
番野 智行
1977年京都府亀岡市生まれ。東京大学法学部卒業。2000年よりNPO法人ETIC.にて社会課題の解決に取り組むリーダー(社会起業家)の育成に取り組む。2005年に異文化間マーケティング/コミュニケーションを専門とするコンサルティング会社に転職。同社取締役を経て、2010年に独立し現職。より良い社会の実現に向けて、組織・個人がどう力を合わせることができるかがテーマ。仕事とお酒をこよなく愛する。米国CTI認定プロフェッショナル・コーアクティブコーチ(CPCC)。米国CRR Global認定 組織と関係性のためのシステムコーチ(ORSCC) 。
ETIC.
ソーシャルイノベーション事業部
事務局
石塚 真保
ETIC.
ソーシャルイノベーション事業部
事務局
石塚 真保
教育出版社入社、2004年6月より、ETICに参画し、地域展開(チャレンジ・コミュニティ・プロジェクト)の事務局を担当する。現在は、ETIC.全体の広報として従事をするとともに、ソーシャルイノベーション事業部の事務局として起業家との窓口業務や起業支援の事務局と行政からの委託事業等の精算・管理系業務を担当する。
ETIC.
ソーシャルイノベーション事業部
事務局
小野ほのか
ETIC.
ソーシャルイノベーション事業部
事務局
小野ほのか
埼玉県出身。(出生地はアメリカカリフォルニア州。)お茶の水女子大学文教育学部卒。大学在学中はアメリカ演劇を専攻し、卒業後は2年間パフォーマーとしてミュージカルなどの舞台に関わっていた。ひょんなことからETIC.を知り、価値観が共鳴して2024年6月より参画。現在は「みてね基金」事務局、社会起業塾イニシアティブの事務局業務に携わる。起業家支援をしつつ、自身も舞台芸術を通して社会に影響を与えることを模索中。